また、この番組では総務省の労働力調査（基本集計）も紹介されており、それによると２０２１年平均年齢階級別就業者数では女性の４５～５４歳の就業者数は７３５万人で一番多くなっており、番組における先の調査でも、治療が必要と認められた女性の内で、退職に限らず降格させられたり昇進を自らで辞退せざるを得なくなったり（追い込まれたり）、正社員から非正（規）社員へ（強制的に）転換させらたりなどが１５．３％にも及んでいるそうです。
更に、専門家の推計では更年期障害で離職した人は４６万人と言われており、離職を含めた仕事上で何らかのマイナス面を被っている女性は７５万人と推計されているそうです。
そして、このようなお仕事の場面では、更年期障害で体調不良などと言い出し辛く、そのような職場での環境や雰囲気もほぼなく、更に男性優位の面も未だに根強く残っている事から男性側の無理解も拍車を掛けているのが実状です。
また、現在の労働基準法では生理休暇と産前産後休暇の規定はありますが、更年期（障害）に関する定めはないなどの法律的な側面における不備（不作為）も関係しております。
ただ、医療現場においては国際的に標準治療と推奨されているホルモン（エストロゲン）補充療法（ＨＲＴ）を治療に取り入れている所も出て来つつあるそうですが、この治療を受けている人もまだ少数であるそうです。
と言いますのも、この治療法が普及していない理由としては、専門外で詳しくない、処方した経験がない、管理が難しいなどが上位の理由として挙げられているそうで、更年期障害を専門とした分野の医師の育成の取り組みも行われつつあるそうです。
が、しかし、このような治療が進んで行かない更なる奥深い（根深い）理由としては、問診に時間が掛かりすぎ診療報酬に見合わず経営的に採算が取れないなどの仕組み上の問題も指摘されており（なお、同じ治療でも月経困難症では診療報酬が加算されております）、改善や実現の目処は立っていないのが現状だそうです。
そして、番組においては１９４７年における女性の平均寿命は約５４歳であったが、２０２０年では約８８歳になっている事から、更年期後の生活や人生も重視する必要があると言われておりましたが、これはその通りです！
では、この番組のご紹介は終了し、ここ迄における私個人としての視点を少しお伝えしてみます。
まず最初に、
更年期（障害や症状）では心身両面に多大な影響が及んでしまう
という面は改めて申し伝える事でもありませんが、「共通の理解」として必要で大切なものとなります。
そして、 更年期障害における症状等は本人の意思などとは（ほぼ）関係性がなく、老化などと同様に体への変化（病気という意味ではなく）というのが男女限らず誰もに現れるものであって、
自分を責めたりする性質のものではない！！！
という点は意識しておいて下さい。
そして、ここ迄の番組内からのご紹介でも「無理解（理解不足）」という面も多大に関係しているのも事実ですが、例えば年齢や男女の別に限らず、風邪でも悪寒やダルさや吐き気や頭痛や眩暈や腹痛などの様々な症状があり、
体が辛い時は心も疲弊する・・・
それは（一度は）誰もが経験済みの事でもあり・・・
この一度の体験からでも学び取ってしまう（理解する）事は充分に可能である・・・
という点も大切になります。
そして、
あなたは決して一人（独り）きりではない・・・
という事をしっかりと心に抱いて下さい。
そして、症状等の緩和や改善に向けては、